プロ野球の戦力補強で欠かすことができないのが、トレードです。
シーズン中、シーズンオフにかかわらず、大物選手のトレードが成立した時などはテレビや新聞を大いに賑わせます。
しかし、このプロ野球のトレード期間がいつからいつまでなのか、実はちゃんと決まっているのをご存知でしょうか？
また、シーズン中のトレードや複数年契約の場合などは、どちらの球団が年棒負担するのかも気になります。
今回は、プロ野球のトレード期間はいつからいつまでか、またシーズン中にトレードした場合は年棒負担する球団はどちらなのか、などについて見ていきます。
プロ野球のトレード期間はいつからいつまで？
恥ずかしながら実は筆者は、プロ野球のトレード期間はいつからいつまでかという規定があることを知りませんでした。
プロ野球のトレードは、いつ行ってもいいわけではありません。
トレードの期間には禁止期間があり、8月1日からレギュラーシーズン終了までがトレード禁止期間と定められています。
つまり、プロ野球のトレード期間はいつからいつまでかは、レギュラーシーズンが終了した日の翌日から翌年の7月31日までということになります。
レギュラーシーズンとはペナントレースのことで、クライマックスシリーズや日本シリーズはポストシーズンといいます。
ただし、トレード禁止期間であってもトレード該当選手がウェイバー公示されていればトレードは可能です。
クライマックスシリーズや日本シリーズの開催中にトレードが成立したという話はあまり記憶にありませんが、できないというわけではありません。
野球協約に定められているトレード期限は7月31日までですが、2007年まではトレード期限は7月31日まで、新型コロナウイルスの影響によって開幕が3か月遅れた2020年シーズンはトレードは期限が9月30日まで、2021年は東京オリンピック開催のため8月31日まで延長されました。
8月1日以降のシーズン終盤戦は優勝争いが激化し、またクライマックスシリーズ進出もかかる重要な時期でもあるため戦力補強を図りたい時期です。
そのため、巨人の原辰徳監督はトレード期限を撤廃し、年間を通して自由に選手の移籍を可能にすべきという考えも伝えられています。
いずれにしてもトレード期限は徐々に長くなっている傾向もあるので、原監督の提案に近づく可能性は大いにあります。
プロ野球のトレード～年棒負担する球団は？
続いて、プロ野球でトレードが成立した場合、選手の年棒がどうなるのかを見ていきましょう。
まず、選手はトレードされたとしても年俸が上がったり下がったり変更されることはありません。
つまり前に所属していた球団との契約が、そのまま新しく移籍した球団に引き継がれることになります。
また、シーズンの途中でトレードが成立した場合に気になるのが、年棒負担する球団が前に所属していた球団なのか新しく移籍した球団なのか、どちらなのかということです。
日割り計算なのか、所属していた月によってなのかは定かではありませんが、移籍後に年棒負担するのは移籍した新球団であるのは間違いないところです。
ちなみにトレードが成立した選手には、年棒以外に移籍金として既婚者には100万円、独身者には50万円が支払われます。
プロ野球のトレード～複数年契約の場合
では、プロ野球でトレードで複数年契約をしている選手はどうでしょうか？
複数年契約は主に球団側がその選手を手放したくない（チームにずっと置いておきたい）場合に結ぶ契約なので、トレードに出すことは少ないですがトレードに出してはいけないという規定はありません。
そして、複数年契約の選手のトレードが成立した場合も上記と同様に、新しく移籍した球団が前に所属していた球団の契約を引き継ぐことになります。
例えば、3年契約を結んでいた選手が2年目の途中でトレードが成立した場合は、”2年目の残り+残りの1年”の契約内容がそのまま引き継がれるわけです。
このようび、単年契約か複数年契約にかかわらず、残りの契約期間の年棒負担は新しく移籍した球団ということになります。
なお、途中で契約を解除することができないわけではありませんが、多くの場合、球団側が選手に違約金を支払うことになります。
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プロ野球のトレード期間はいつからいつまで？～まとめ
今回は、プロ野球のトレード期間はいつからいつまでか、またシーズン中などにトレードした場合は年棒負担する球団はどちらなのか、などについて見てきました。
プロ野球のトレード期間は、通常はレギュラーシーズンが終了した日の翌日から翌年の7月31日までですが、トレード禁止期間であってもトレード該当選手がウェイバー公示されていればトレードは可能です。
移籍後に年棒負担するのは移籍した新球団で、単年契約か複数年契約にかかわらず残りの契約期間の年棒負担は新しく移籍した球団となります。
途中で契約を解除する場合は、多くの場合、球団側が選手に違約金を支払うことになります。
最後までお読みいただき、ありがとうございました。
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